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企業はソーシャルメディアを活用している

works_001.psdYouTubeやニコニコ動画に代表されるように、動画が短なものになり、誰でも情報発信が可能になりました。
企業もまた各商品や技術、サービスなどを動画にしてインターネット配信するところが増えてきました。

通常、企業の調達部や資材部が新しい企業を求める場合は、各展示会で新規の取引先を探すのが一番多く、その次がインターネットによる検索です。

展示会に出展できる企業は未だしも、そうでない企業は自らの情報をインターネットで配信し、新規顧客を開拓しましょう。

そういった企業を多摩映像協会が応援します。


多摩映像協会は映像のプロ集団だけではありません。写真やグラフィック、ホームページ制作、イベントなど各分野に精通したスタッフが集まった集団です。


近畿経済産業局が動画販路開拓実証実験を行いました

works_001-2.psdこれは近畿経済産業省が行った動画販路開拓実証実験結果報告です。

(以下近畿経済産業省HPより抜粋)
 当局では、動画販路開拓実証実験ブログを開設し、動画配信を行った16社については市場からの反応等について、また大手企業21社からは調達側としてのニーズや動画配信の有効性についてヒアリング等実施しました。
 実証実験期間は、約1ヵ月半と短いにもかかわらず、動画配信企業への市場から16社中5社に計12件の問い合わせがあり、その内2社で2件の成約が実現しています。なお、4月10日現在では、7社に計31件の問い合わせがあり、その内4社で8件の成約が実現しています。
 また、大手企業21社に動画配信型Webサイトや本ブログの有効性等をヒアリングした結果、78%の企業が新たな調達先を求める際には有効であると回答しています。



大手企業(21社)に対する本ブログの有効性等についての調査結果

 ○新たな調達先を求める際に活用する手段
   展示会、見本市   (91%)
   Webサイト     (73%)
   新聞紙、専門誌   (55%)
 ○本ブログの有効性について
   有効である     (78%)
   あまり有効でない   (22%)


この実証実験で行われた動画は1分間のインタビュー動画です。一般視聴者を対象とした動画でなく、ターゲットを絞った動画です。


企業の代表者や開発者が直接画面でメッセージを発信する事で、製品や技術、サービスの本来の価値を訴えることができます。


YouTubeは世界第2位の検索サイト

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YouTubeは世界第2位の検索サイトだと言われています。YouTubeの親会社は検索再大手のGoogleです。

つまり、検索結果のところにYouTubeの動画サイトが紹介されるのです。

近年、ネット上で商品の説明や利用の仕方などを検索する場合に直接YouTube上から検索する方が増えてきています。それは、大手メーカーもYouTube上に商品紹介や取り扱い方の動画を載せたりしているからです。

動画の場合、短い時間でかなりの情報を伝える事が可能なのです。やはり見て聞いてより商品を理解していただくためには動画で見せるのが一番早い方法だからです。


短い時間でどれだけ伝えることが出来るか

日々、時間に追われている調達担当者は一つの動画にそれほど時間をかけて見ていただけません。

通常Web上の動画は最初の20秒が勝負と言われています。見る側は20秒で自分にとって必要かどうかを判断します。また、一つの動画に何分もの時間を使ってくれません。

多摩映像協会の新規顧客開拓用動画は1分程度のものです。
これは上記の実証実験でも同じような短編動画を推奨しています。

またこの場合、必要最小限の情報を如何に見せるかです。従って余分な飾り付けは必要ありません。動画は見る人によって作り方が違います。イメージ映像や映画ではありません。

担当者の心にどれだけ伝えることが出来るかです。

このような作り方をする事で、制作費のコストダウンを図ることができました。

近年、インターネットの販売が難しくなってきたと言われています。要はどこから買うかではなく、誰から買うかです。

まず第一歩は低価格で新規顧客獲得を目指しましょう。


まずは、60,000円からご相談できます
追 加 料 金 撮影時間 撮影内容 スタッフ及び機材関係
60,000(基本) 3時間以内 インタビューとインサートカット カメラマン一人、ピンマイク
30,000 2時間以内  本編以外の追加撮影 カメラマン一人
 10,000 - - ライト機材(ミニキット)追加 

お気軽にお問い合わせください。
暫定アドレス info@mr-dpro.com